メキシコペソは高金利通貨、資源国通貨としてインフレ懸念の強まりとともに注目度が上がっています。
世界有数の原油埋蔵量を誇るメキシコ湾に面する産油国だけに、原油価格がメキシコペソ相場に大きな影響を与えます。メキシコ湾へのハリケーン来襲、それによる製油所の破損などで相場が動くことがあります。2022年のロシアのウクライナ侵攻による原油価格上昇はメキシコペソの上昇要因となりました。
メキシコペソ相場は、米国経済の影響を受けやすい傾向にあります。1994年にNAFTA (北米自由貿易協定) が発効して以降、メキシコと米国との経済関係はますます強まりました。そのため、米国の景気が良くなるとメキシコの景気も良くなる傾向があります。
なおNAFTAは再交渉ののち2020年7月1日にメキシコ名称「Tratado entre Mexico, Estados Unidos y Canada , T-MEC」として発効しています。
中央銀行の金融政策もメキシコペソ相場に大きく影響します。
メキシコ中央銀行 (BOM) はインフレ目標を採用しており、前年比のCPI (消費者物価指数) 上昇率を+3% (その上下1%が許容レンジ) にすることを金融政策運営の目標としています。メキシコでは投資を呼び込むために金利を高くしたいという面があるといわれていますが、2022年には8%台後半という高いインフレが起きており、中央銀行はインフレ抑制のため2021年から利上げを行いました。インフレ鈍化が確認され2023年5月に利上げを停止、政策金利を11.25%で据え置きました。6月も引き続き据え置きとなりましたが、今後の金融政策もメキシコペソ相場に影響を与えることが考えられるため、引き続き注視が必要です。
1993年1月にデノミを実施して新ペソを導入。1996年8月には変動相場制に移行しました。経済基盤の脆弱さや政治的・社会的問題などからメキシコペソ相場は大きく変動するので、十分なリスク管理が必要です。

2006年から2008年前半にかけては1メキシコペソ=10～11円台で推移していたメキシコペソ / 円相場ですが、2008年9月のリーマンショック発生とともに、わずか3ヶ月で6円台まで急落。その後は6～7円台の持ち合い (ボックス圏) 相場が続きますが、2011年から2012年にかけて一段安となり、一時は5円台前半まで円高・メキシコペソ安が進みました。この間、リーマンショック後の世界経済の回復とともに原油高が進み、メキシコ経済も4～5%台の成長を実現していますが、ドル円の下落に歩調を合わせるような形でメキシコペソ / 円も下落しています。安倍政権下で金融緩和が始まった2013年以降はメキシコペソ高・円安にトレンドが転換。2014年後半には一時1メキシコペソ=9円近辺までメキシコペソ高が進行しました。しかし、その後2014年の原油価格の急落でメキシコペソは再び売られました。中国経済の鈍化懸念から世界的に株価が大幅に調整したことや、中国が人民元を事実上切り下げたことで新興国通貨全般に不安が高まったことも影響したようです。2016年に米国でトランプ政権が誕生するとメキシコに強硬政策をとったことでさらに5円台まで下落しました。
2020年3月には新型コロナウイルスの感染拡大を背景にした原油価格の下落や経済悪化懸念などが原因でメキシコペソは急落し、メキシコペソ / 円は4.2円と過去最安値を付けました。
その後原油価格の高騰、急速な利上げで上昇基調をたどっています。2023年7月上旬には1メキシコペソ＝8.4円近辺と、2015年以来の高値圏で推移しています。