英ポンド：最新金利と通貨の特性

EU (欧州連合) の主要国のひとつでありながら、英国は通貨政策については独自路線を歩んできました。ドイツやフランスなど、他の欧州主要国は1999年1月に単一通貨ユーロを導入しましたが、英国は欧州における政治的・経済的主体が失われることなどを懸念して導入を見送ってきました。

同じ欧州の通貨であることから、英ポンドはユーロと似たような値動きをしますが、ユーロに比べると流動性が低く、変動幅がやや大きいのが特徴です。投機的な売買によって短期的に相場が激しく動くこともあります。そのため、英ポンド預金のタイミングを探るうえでは、ヘッジファンドやアクティブな個人投資家などの投機マネーがどのように動いているのかを注目したいところです。

また、EU (欧州連合) への残留・離脱を問う国民投票が2016年6月に英国で行われ、「離脱」が選択されました。英国がEUから離脱することは、同国の経済に大きなマイナス影響を及ぼしかねないとの懸念から、投票当日の英ポンド相場は一時、31年ぶりの安値となる1ポンド=1.33ドル台まで急落しました。国民投票後に就任したメイ首相は、2019年3月を離脱期限としてEUと離脱条件について協議を重ね、2018年11月に英国政府とEUとの間で「離脱協定案」が合意されたものの、同協定案は英国議会に受け入れられず、議会において否決されました。その後、政権を引き継いだジョンソン首相の手によってようやく2020年1月に正式に離脱しました。英国のEU離脱に関しては経済への影響が強いと想定されるため、今後の両者の関係改善の度合いが、英ポンド相場の変動要因となる可能性があります。

英ポンド / 円も、ユーロ / 円相場と同様に2006年から2007年前半にかけては強含みで推移し、1英ポンド=210円台から250円台まで上昇しました。米国がサブプライムローンの貸し出しの増加などで住宅バブルが起きましたが、英国でも同様に住宅市場が盛り上がりを見せ、経済が好調に推移したことが英ポンド高の大きな要因でした。しかし、2007年秋以降に米国でサブプライムローン問題が深刻化すると、一転して円高・英ポンド安が進み、2008年初めまでに1ポンド=190円台まで急落しました。更に、2008年9月にリーマン・ショックが起きると、2008年末にかけて1ポンド=120円台まで下落しました。その後、ユーロ圏では債務問題が浮上しましたが、ユーロ圏外の英国は直接的な影響は小さく、ポンド相場は底堅く推移。また、ユーロ圏に比べて英国の経済回復は早かったことから、ポンド / 円は2015年にかけて1ポンド=190円前後へポンド高が進行しました。しかし、2016年6月23日に実施された英国のEUへの残留・離脱を問う国民投票で「離脱」が選択されたことから、英ポンド相場は急落。その後も離脱交渉が進展するなかで、1ポンド=130～150円の持ち合い (ボックス圏) 相場で推移しています。