為替市場における英ポンドの取引高は、米ドル、ユーロ、円に次いで第4位と流動性が高く、取引に対する規制もありません。経済指標、政治関連報道など投資に関わる情報を手に入れやすいことも有利な条件と言えます。主要国の中では、歴史的に金利が高い傾向にあるので、金利面を重視する場合には有力な選択肢となります。
同じ欧州の通貨であることから、英ポンドはユーロと似たような値動きをする傾向がありますが、ユーロに比べると変動幅が大きくなりやすいのが特徴です。これまでも投機的な売買によって短期的に相場が激しく動くことがありました。そのため、英ポンド預金のタイミングを探るうえでは、金利とともに値動きに注意が必要でしょう。タイミングが合えば、金利と英ポンドの値上がりの双方で有利な投資となります。
いち早くコロナとの共存を選択し経済回復を重視している英国ですが、ロシアによるウクライナ侵攻が予想以上に長期化して、その影響が多岐にわたって経済の回復が妨げられれば、期待感とのずれから影響を受ける可能性があるので注意が必要です。また2020年1月に正式にEUから離脱した英国ですが、いくつかの分野で未だにEUとの交渉が続いていることから、今後経済的、政治的に結びつきの強いEUとの関係をめぐって、短期的な変動要因となる可能性があります。変動幅が大きいだけにリスクにも注意が必要です。

変動要因

歴史的に他の先進国に比べ金利が高いことから、BOE (英中銀) のMPC (金融政策委員会) による今後の経済見通しや、金利見通しに英ポンド相場は他の通貨以上に左右されやすくなっています。したがってMPCの結果や声明だけでなく、物価指標をはじめとする主要経済指標の結果にも注意が必要です。
地政学的、経済的、歴史的に結びつきが強いユーロとの連動性が強いとも言われていますが、英国がEUを離脱して、以前ほど強い結びつきではなくなっていることから、今後その関係がやや変化する可能性もあります。
北海油田の開発、生産に携わっていることから原油相場との相関性 (原油高→英ポンド高、原油安→英ポンド安) が指摘されますが、脱炭素への流れに加え、イギリスが手掛ける北海油田が枯渇してきていることもあって相関性が弱まっています。
また、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化による英国経済へのネガティブな影響が引き続き懸念されています。

2006年から2007年前半までの英ポンド相場は、ユーロ相場同様、日本に比べて英国の政策金利が高かったことなどから、ポンド高・円安基調が続き、一時は1ポンド=250円越えの水準まで上昇しました。しかし、2007年秋にサブプライムローン問題が深刻化すると、一転してポンド安が進み、2008年初めまでに1ポンド=190円台まで下落しました。さらに2008年9月にリーマンショックが起きると、英国では金融業が経済の中で重要な地位を占めていたことからポンド売りが強まり、2009年初めには1ポンド=120円割れまで急落しました。その後ユーロ圏ではギリシャ債務危機が発生しましたが、英国には直接的な影響が少なかったこと、ユーロ圏に比べて英国の経済回復は早かったことから、アベノミクスによる円安と相まって英ポンドは2015年半ばには1ポンド=195円超へポンド高が進行しました。
2015年後半からは、英国のEUからの離脱の是非を問う国民投票の実施に伴って、不透明感と離脱による悪影響の懸念が高まったことから、一転してポンド安の動きとなって1ポンド=150円割れまで下落し、2016年6月に行われた国民投票でEUからの離脱が決定すると2016年10月には1ポンド=122円台までポンド安が進みました。しかし離脱の影響が限定的だったことなどから反発し1ポンド=140円台から150円台の取引となりました。
その後、英国の合意なきEU離脱の懸念や、ユーロ圏の景気への不安などを受けて英ポンドは2019年半ばに再び1ポンド=126円台まで下落しました。
一旦1ポンド=147円台まで反発したものの、2020年に入るとコロナ禍による景気後退の懸念でポンド売りが強まって、再び1ポンド=124円台まで反落しました。しかし、英国がいち早くコロナとの共存を選択し、2021年の実質GDP成長率が8.6%と第2次大戦以降最大のプラス成長となったことや、BOEが2021年12月に政策金利を0.15%引き上げ年0.25%にすると発表して利上げを開始したこともあって、ポンドは上昇に転じました。2022年2月にロシアによるウクライナへの侵攻が始まりましたが、直接的な影響は限定的とされたこと、エネルギー価格の急上昇は北海油田を持つ英国は産油国の一角を占めることなどから好材料となり、BOEが利上げを継続していたこともあってポンドは堅調に推移し2022年4月には1ポンド=168円台まで上昇しました。
ジョンソン元首相が2022年7月辞任に追い込まれ、その後就任したトラス元首相の在任時に通貨安、債券安、株安のいわゆる「トラス・ショック」となって一時1ポンド=148円台まで急落。しかしトラス元首相の後任に、スナク元財務相が就任したことで英ポンドは2022年末頃から再び上昇基調となり、2024年4月には2008年8月以来約16年ぶりに1ポンド=200円台に乗せました。
その後も英ポンドは2024年7月に1ポンド=208円台まで上昇しましたが、政府・日銀の市場介入や、7月末の日銀による追加利上げの決定からポンド安に、8月にはBOEが利下げを開始したことから1ポンド=180円付近まで急落しました。その後、ポンド安は一服し、1ポンド=180円から190円台で推移しています。