トルコリラの最大の特徴はその金利の高さです。南アフリカランド、ブラジルレアルなどと並ぶ高金利通貨のひとつとして知られ、より大きなインカムゲインを求める投資家から人気の高い通貨です。
金利の高さは、一方でインフレ率が高いということでもあります。2022 年末、消費者物価指数 (CPI) は食料やエネルギー価格の上昇を背景に前年比+80%超という歴史的な高さを記録しました。30%台まで低下したあと再び上昇しておりインフレ圧力の高さには注意が必要です。また、通常であれば中央銀行は高いインフレを抑えるためには金利を上げる政策を導入するのですが、「イスラム金融」の考え方を持つエルドアン大統領が強硬に反対して2021年には逆に利下げを行い、中央銀行の独立性という意味で他国からの信用を失いました。エルドアン大統領による中央銀行総裁の解任でトルコリラが急落したこともありますが、2023年からは経済政策の転換が見られています。通貨当局がトルコリラ防衛策を打ち出したこともありましたが、資本統制につながるとの懸念や取引量の低下などの副作用もありました。通貨防衛、為替相場への介入もあり、外貨準備高は2024年2月まで減少基調でした。その後持ち直していますが、外貨準備高の推移にも注意を払いたいところです。
トルコはエネルギーの純輸入国であり、慢性的な貿易赤字・経常赤字になっていることも通貨安圧力になっています。
他の新興国通貨と同様、短期的に相場が急激に変動することもあります。
貿易赤字国で、国内の資金需要を満たすために海外資金の流入に依存しています。そのため、グローバルな資金の流れの変化には敏感に反応します。世界景気の悪化や金融不安の兆しなどには気を付けたいところです。
また、内政リスクや中東方面の混乱がトルコリラ相場に大きな影響を与えることもありますので、中東問題に関するニュースを注意深くウォッチしましょう。

長期にわたって下落傾向が続いてきたトルコリラ / 円ですが、足元で環境に改善がみられます。2023年の大統領選挙と総選挙後の内閣改造を経て経済チームが一新され、教科書的な政策運営に舵を切りました。トルコ中銀は2023年6月に利上げに転じ、8会合連続で政策金利を引き上げインフレの抑制に努めました。2024年2月に据え置き、3月に再利上げを行ったのち、4月・5月と政策金 (1週間物レポ金利) を50%に据え置いています。声明文では、インフレの基調的な低下が顕著かつ持続的に観察され、インフレ期待が予想レンジに収束するまで引き締めスタンスを維持し、インフレ悪化が予想される場合には利上げを辞さない構えを見せています。政策効果によりやや内需の減速がみられるほか、インフレ期待が低下してきました。年後半には実際のインフレ率も鈍化を予想する声もあります。
また、政府も緊縮財政に転換。フィッチ・レーティングスが3月に長期外貨建て発行体デフォルト格付けを「B」から「B+」に、5月にはS&Pグローバルも「B」から「B+」への引き上げを実施するなど、国際金融市場における評価が高まったことがわかります。これを受けて海外投資家によるトルコ国債への投資も増えています。2024年3月末の地方選挙では与党が惨敗しましたが、地方選を通過したことで2028年の大統領選挙まで大きな選挙の予定がなく、長い目でインフレの抑制を行っていけるという安心感につながったことから、トルコリラ / 円相場は底打ちの兆しを見せ、2024年6月現在1トルコリラ=4円台後半となっています。
ただ、3月末の地方選挙にかけて一段と安値を切り下げていたことでわかるように、長期にわたるリラ安で国民の通貨リラに対する信認が失墜していることや、インフレによる国民生活の疲弊など問題は多く残されており、一段の上昇には時間がかかりそうです。インフレ率も2024年5月には75.5%と高水準で、ここから利上げの効果が出て順調に低下するのかはまだわかりません。最低賃金の大幅な引き上げやエネルギー価格の高止まりなどからインフレの収束が遅れるリスクは考えておくべきです。また、政策運営やパレスチナ問題を巡るエルドアン大統領の発言には引き続き注意が必要でしょう。
過去の動きを振り返ってみますと、2008年9月のリーマンショックを受けて、トルコリラの対円相場は90円台から50円台に急落。その後もじりじりと値を下げ、2016年ごろからは対米関係の悪化が目立つようになり、2018年8月には米国人牧師の拘束問題で米国からトルコに対する制裁が発動されたことから、トルコリラ / 円は15円台まで急落しました。エルドアン大統領が中央銀行総裁と副総裁を指名する権限を自身に与えたことなどから、金融政策への介入強化が不安視されたことも理由のひとつです。その後利上げや介入でいったん戻す場面もありましたが、コロナ禍で観光収入が途絶え経済が悪化したこともあって2021年末にかけては6円割れ手前まで大幅に下落しました。
エルドアン大統領の独特の考えにより、高インフレの中で中央銀行に利下げを迫るという状況で、2022年8月には、前年比+80%を超える厳しいインフレ状態の中で利下げが再開されました。2023年2月には大きな地震に見舞われ、国内経済下支えのためさらなる利下げが行われました。
急激なインフレにより家計が疲弊する中で、2000年代高成長の立役者だったエルドアン大統領の人気にも陰りが見られ、2023年5月の大統領選挙ではエルドアン氏が勝利したものの初めて決選投票に持ち込まれました。議会選挙でも与党が議席を減らし、経済政策の変更を余儀なくされました。金融引き締め容認派のシムシェキ財務相が任命され、その財務相推薦によると言われる新中銀総裁にエルカン氏も就任し、市場の期待感は高まりましたが、シムシェキ財務相の要請でリラ買い介入が停止されたことでリラが急落、6月にはトルコ中銀が政策金利を8.5%から15%に引き上げましたが、引き上げ幅が市場の期待を大幅に下回ったことでトルコリラ / 円は5円台半ばと安値を更新しました。
その後、連続して大幅利上げが行われるとリラ相場はそのたびに反発、やや落ち着きを取り戻すものの、なかなか低下しないインフレや為替介入のための外貨準備の枯渇などの不安が残ったことで、リラ安傾向は止まりませんでした。2024年3月に地方選挙を控えて、利上げに伴って政権の支持率が低下した場合には、エルドアン大統領が再び金融政策への介入を強めるリスクも意識されました。構造的な貿易赤字がリラの下押し圧力となる一方で、大統領選挙前のバラマキ政策や大地震の復興に伴って拡大した財政赤字の抑制は容易ではなく、インフレ抑制のためにさらに追加利上げを行えば庶民の生活への圧迫は強まるという難しい状況の中、2024年3月にトルコリラ / 円は史上最安値4円50銭台を記録。対ドルでは4月に最安値を更新していました。