トルコリラの最大の特徴はその金利の高さです。南アフリカランド、ブラジルレアルなどと並ぶ高金利通貨のひとつとして知られ、より大きなインカムゲインを求める投資家から人気の高い通貨です。
金利の高さは、一方でインフレ率が高いということでもあります。2022 年末、消費者物価指数 (CPI) は食料やエネルギー価格の上昇を背景に前年比+80%超という歴史的な高さを記録しました。その後いったん低下したあと再び70%台まで上昇するなどインフレ圧力の高さには注意が必要ですが、2024年6月以降は下落傾向をたどり、足元では30%台まで低下しています。
もうひとつの特徴は政治リスクです。通常であれば中央銀行は高いインフレを抑えるためには金利を上げる政策を導入するのですが、「イスラム金融」の考え方を持つエルドアン大統領が強硬に反対して2021年には逆に利下げを行い、中央銀行の独立性という意味で他国からの信用を失いました。2023年からは経済政策の転換が見られていますが、エルドアン大統領による中央銀行総裁の解任でトルコリラが急落したこともあります。2025年3月、エルドアン大統領が政敵のイスタンブール市長を拘束 (後に逮捕) し、金融市場が混乱しました。通貨当局がトルコリラ防衛のためリラ買い介入を繰り返し、外貨準備高が急減しました。外貨準備高の推移にも注意を払いたいところです。
トルコはエネルギーの純輸入国であり、慢性的な貿易赤字・経常赤字になっていることも通貨安圧力になっています。
他の新興国通貨と同様、短期的に相場が急激に変動することもあります。トルコは貿易赤字国で、国内の資金需要を満たすために海外資金の流入に依存しています。そのため、グローバルな資金の流れの変化には敏感に反応します。世界景気の悪化や金融不安の兆しなどには気を付けたいところです。
また、中東方面の混乱がトルコリラ相場に大きな影響を与えることもありますので、中東問題に関するニュースを注意深くウォッチしましょう。

トルコリラ / 円は長期にわたって下落傾向が続いてきました。

2008年9月のリーマンショックを受けて、トルコリラの対円相場は90円台から50円台に急落。その後もじりじりと値を下げ、2016年ごろからは対米関係の悪化が目立つようになり、2018年8月には米国人牧師の拘束問題で米国からトルコに対する制裁が発動されたことから、トルコリラ / 円は15円台まで急落しました。エルドアン大統領が中央銀行総裁と副総裁を指名する権限を自身に与えたことなどから、金融政策への介入強化が不安視されたことも理由のひとつです。その後利上げや介入でいったん戻す場面もありましたが、コロナ禍で観光収入が途絶え経済が悪化したこともあって2021年末にかけては6円割れ手前まで大幅に下落しました。
エルドアン大統領の独特の考えにより、高インフレの中で中央銀行に利下げを迫るという状況で、2022年8月には、前年比+80%を超える厳しいインフレ状態の中で利下げが再開されました。2023年2月には大きな地震に見舞われ、国内経済下支えのためさらなる利下げが行われました。
長引くインフレにより家計が疲弊する中で、2000年代高成長の立役者だったエルドアン大統領の人気にも陰りが見られ、2023年5月の大統領選挙ではエルドアン氏が勝利したものの初めて決選投票に持ち込まれました。議会選挙でも与党が議席を減らし、経済政策の変更を余儀なくされました。経済チームも一新され、金融引き締め容認派のシムシェキ財務相、中銀総裁にエルカン氏が就任し、市場の期待感は高まりましたが、リラ買い介入停止などでトルコリラ / 円は5円台半ばと安値を更新しました。
トルコ中銀は2023年6月に利上げに転じ、連続して大幅利上げが行われ2024年3月に政策金利を50%まで引き上げました。この効果もあってCPIは5月の75.45%をピークに鈍化しました。政府も緊縮財政に転換、国債信用格付けが引き上げられ、リラ相場は下げ止まり反転に向かうものと予想されていました。
しかし、2025年3月エルドアン大統領が政敵のイスタンブール市長を逮捕するという大きな政治リスクが持ち上がり、トルコリラ / 円は3円台半ばに急落し史上最安値を更新しました。さらに自身の任期が2028年までとなっているエルドアン氏が憲法改正を進めようとしており、野党は再選の機会をつくるためだとして反発を強めています。
2025年5月のインフレ率が一段と低下し6月の利下げ期待が高まるなか、中央銀行は据え置きを決めました。為替介入の有無もトルコリラ相場にとって重要要因です。
2025年6月現在、トルコリラ / 円は3円台半ばで推移しています。