豪ドルは先進国通貨でありながら資源国通貨の側面を併せ持つ通貨です。資源価格が上昇すると豪ドル相場も上昇する傾向があります。
オーストラリアは歴史的に先進諸国の中ではインフレ率が高くなりがちなことから、金利も他の先進諸国よりも高くなる傾向があります。そのため、世界的に政治・経済が安定している時には金利狙いの資金が集まりやすく、豪ドルも高くなる傾向がある一方、突発的な混乱が生じると、一気に資金が流出して豪ドル安となることもあります。
米ドルやユーロなどと比べると、市場規模が小さく、取引高が少ない通貨のため、投資資金の移動が始まると一方的な動きとなりやすい特性もあります。また値幅も大きく、変動のスピードも速くなることが多いため、余裕をもった投資を心掛けることが必要でしょう。

変動要因

先進国の中では歴史的に金利が高い通貨ですので、金利動向には敏感に反応します。また中央銀行であるオーストラリア準備銀行 (RBA) 総裁などの金融当局者や、政府閣僚などから、為替水準に関する発言が比較的多くあり、その内容が市場で注目されます。高金利を背景に投資対象として見られることが多いことから、世界が政治的、経済的に安定している時には豪ドル高になりやすく、反対に混乱すると豪ドル安になりやすい性質があります。
現在は輸出主導型から内需中心の経済へ移行しつつありますが、それでも豊富な天然資源や食料品の輸出は盛んです。したがって、世界的な景気に影響を受けることはもちろん、貿易相手として輸出入ともに第1位の中国の景気に左右されるため、自国の経済指標と同様に中国の経済指標も豪ドル相場に大きく影響します。また資源国通貨の側面もあることから、原油・鉄鉱石・金など資源価格の変動も、豪ドル相場を動かす要因となり、商品市況の動きにも注意する必要があります。

豪ドル相場は、BRICsなどの新興国が台頭し、米国経済も好調だった2006年から2007年にかけて、資源輸出が大きく拡大し経常黒字が増加したことに加え、世界経済が安定的に推移したことも手伝って1豪ドル=80円台から107円台まで大きく上昇しました。
2008年9月にリーマンショックが発生すると、投資資金が一気に流出し1豪ドル=101円台から50円台まで急落しました。世界経済の混乱が豪ドル相場に悪影響を与える典型的な動きでした。しかし中国が大型景気対策を講じると、資源輸出の回復期待から豪ドルは上昇へ転じ2010年4月には1豪ドル=88円付近まで反発しました。さらにアベノミクスによる全般的な円安が始まると2013年4月には1豪ドル=105円台まで上昇しました。しかし2015年に入ると、関係の深い中国経済の減速や急激な原油安 (商品市況安) から豪ドル安となり、2016年6月には1豪ドル=72円台まで下落しました。
2020年初めから新型コロナの拡大によるリスク回避の動きが広がると、1豪ドル=80円付近から60円割れまで急落しました。しかし世界的な景気回復が始まると反発、エネルギーを中心とした資源価格の急騰も後押しとなって、1豪ドル=85円台まで反発した後、1豪ドル=80円付近を中心とした値動きとなりました。
2022年に入って、オーストラリアを含む各国の利上げが始まりましたが、日本が異次元緩和政策を維持したことから全般的な円安の動きとなって2022年9月に1豪ドル=98円台まで上昇しました。その後円相場が反発すると2023年1豪ドル=86円付近まで下落する場面もありましたが、日経平均株価が40,000円乗せまで上昇する中、再び円売りが優勢となって2024年4月、豪ドルは約10年ぶりに100円台に乗せました。この間、日銀が2024年3月に2013年から続けてきた異次元緩和を終了し、約17年ぶりとなる利上げを決定しましたが、植田日銀総裁が「緩和的な金融政策を継続することが大切」などとしたことから円高の動きにはつながらず、RBAがタカ派的だったこともあって1豪ドル=105円後半と約17年ぶりの高値まで上昇しました。
その後4月～7月に政府・日銀が大規模な円買い (ドル売り) の市場介入を行ったことと、日銀が追加利上げに踏み切ったことで豪ドルは90円台まで急落しました。しかしRBAが政策金利を据え置いていることと、日銀が利上げを急がない姿勢を強調したことから2024年末にかけて豪ドルは102円台まで反発し、現在まで90円台後半での推移が続いています。
RBAは12月の金融政策決定会合後に「インフレ率に対する一部の上振れリスクは緩和したもよう」「CPIが持続的に目標に戻るとの確信高まる」として、これまでのタカ派的な姿勢を軟化させたことから、2025年第一四半期には欧州、米国に追随して利下げを始めるとの見方が広がっています。さらに2025年、トランプ米大統領の復活で豪経済にとって重要な中国経済の見通しが不透明になる中、資源価格相場の行方と、RBAによる利下げの両にらみの展開が続くと考えられています。