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2018年12月19日

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日経平均株価の「先行指標」どんな種類があるの ?

日経平均株価の「先行指標」どんな種類があるの ?
(写真=gopixa/Shutterstock.com)

日本の株式市場における代表的な株価指標の一つである日経平均株価。東証一部に上場する株式のうち、225の企業の株価をもとに算出され、その企業の業績や為替・金利の動き、地政学リスク等様々な要因で日々変動しているが、その動向を読む上で様々な先行指標が活用されている。今回はこの先行指標に注目し、代表的な先行指標を一例に挙げながらどのような活用方法があるのかをお伝えしていく。

代表的な先行指標の一例と先行指標の活用方法

(1) NYダウ (米国株) の先行指標
NYダウは米ニューヨーク証券取引所で採用されている株価指数で、米国内の様々な業種から選択された優良な30銘柄で構成される米国の代表的な株価指数である。取引時間は日本時間の23:30~06:00となっているため、日本時間の朝方にNY市場の取引が終了し、その後まもなく東京市場が取引開始となる。傾向として、NYダウの終値が東京市場の寄り付きに影響を与えることが多い。ニュースなどで「米株高に牽引され、日本株も上昇」などと報じられることがあるが、日本株がそれだけNYダウに影響を受けるというわけだ。

中長期での見通しを考える上では、NYダウ (米国株) の先行指標に注目する必要がある。先行指標としては、ダウ輸送株平均の動向や米民間調査機関コンファレンス・ボードが発表する景気先行指標総合指数などの動向を把握することで、結果的に日本株の動向を占うことができるというわけだ。

ダウ輸送株平均に関しては、輸送量の増減によって、生産・販売製品の増減が反映されることから、米国の景気に先行した動きを見せると言われている。景気拡大局面では先行して上昇、景気後退局面では先行して下落するとされている。

景気先行指標総合指数に関しては数値が上昇すると景気向上と判断され、ドルが買われやすくなる傾向がある。景気動向のピーク・ボトム付近の場合において、転換点を見極める基準される事が多い。 毎月第3週、前月分が発表される。(米国東部時間10:00)

(2) 米国の長短金利差
教科書的に言えば、米国の長短金利差 (米10年国債−米2年国債) の縮小 (逆転) は景気後退の前兆と言われている。米国債券市場の10年国債と2年国債の利回り差について情報ベンダーや金融機関のHP等から簡単に入手ができる。注目度の大きい指標のため、報道等でも焦点になりやすい。

景況感を反映しやすい長期金利よりも、金融政策の影響をより受けやすい短期金利が高くなる逆イールド現象が起こると、その数年後に景気後退が訪れるという経験則。市場参加者の多くは長短金利の逆転が景気後退のシグナルであると認識しており、長短金利が逆転すれば金融市場が株価下落要因となることが想定される。

(3) 裁定残 (買い残、売りの残)
裁定残とは、裁定取引に伴う現物株の売り買いで、まだ決済が終わっていない残高のことをさす。裁定残には「先物売り・現物買い」のポジションを解消していない「裁定買い残」と、「先物買い・現物売り」のポジションを解消していない「裁定売り残」がある。日本株については東京証券取引所が公表する「プログラム売買・裁定取引」において、裁定取引の状況 (日別) から確認することができる。

先物取引は将来のある時期にいくらで売るか、買うかを取り決める取引のことで、言うなれば将来の現物価格を「予想」した値段である。取引できる期間は決まっており、期日前までに転売・買戻しをする反対売買か、期日に決められた価格で最終決済する必要がある。先物取引の決済日の残高が大量に残っていると現物株の売買につながり、相場波乱の要因となる。

最終決済月を限月 (げんげつ) と呼び、日経225先物であれば、3月、6月、9月、12月の第2金曜日が決済日に設定されているため、日経平均の動向を予想する上では重要な月と言えるだろう。相場を予想する上では、買い残が大量に残っていれば売り戻しをする必要があるため将来の売り材料に、売り残が大量に残っていれば買い戻しをする必要があるため将来の買い材料となる。

(4) 信用評価損益率
信用取引における買い建玉を保有している投資家がどれくらいの損益になっているのかを示したものである。原則、毎週水曜日に東京証券取引所が公表している「信用取引残高」の数値をベースに算出され、日本経済新聞では木曜日の朝刊にて確認することができる。

信用取引では、利益が出ると反対売買を急ぐ傾向があり、通常は0%~マイナス20%で推移し、0%に近づくと天井、マイナス20%に近づくと底値圏といわれている。

日経平均株価を予想して懸賞獲得のチャンスが ?

このような先行指標を活用して、今後の日経平均株価の動きをある程度予想・判断することが可能となる。大和ネクスト銀行では、日経平均株価の終値を予想し、的中すると懸賞が受け取れる「懸賞定期預金」を取り扱っている。

通常の定期預金の金利の他に一時金やボーナス金利を受け取ることにより、好金利を得られる可能性もある。手元の資金の一部をこのような商品で運用しつつ、今回ご紹介した先行指標を活用しながら、相場を読む目を養ってみてはいかがだろうか。

(提供:株式会社ZUU)

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