「4月末売り」の有効性を分析 ! 投資アノマリー・4月相場の特徴

資産形成や投資を成功させるには、相場のパターンを読み解く必要がある。数あるパターン論のなかでも、本記事では株式市場における「4月末売り」の概要をまとめた。

実際のデータを用いて有効性も分析しているため、効果的な投資手法を探している方はぜひ参考にしてみてほしい。

4月末売りとは、それまで保有していた株式を4月末に売却することによって、大きな売却益を狙う投資戦略である。投資にはさまざまなアノマリーやパターン論があるが、そのなかでも「10月末買い・翌年4月末売り」は効果的な戦略として噂されてきた。

このような現象が起こる要因としては、海外投資家の動向が大きいと言われている。

特に日本市場に大きな影響を及ぼす投資家は、4月になると日本株式を買い越す (売り数量より買い数量のほうが多い) ことが多いため、株価の上がりきった4月末に売却すると投資パフォーマンスを高められる可能性があるのだ。

では、果たしてこの投資アノマリーは事実に基づいたものなのだろうか。ここからは実際のデータを用いて、4月末売りの有効性を分析していく。

以下の表は、過去10年間の東証一部における海外投資家の買い越し状況をまとめたものだ。

上記を見ると、毎年4月は海外投資家の買い越しが発生しやすいタイミングであることが分かる。
2020年4月に関しては売り越しとなっているが、これは2019年末から発生した新型コロナウイルス感染症の影響が大きいと考えられるだろう。

つまり、東証一部上場銘柄においてはよほどの経済ショック等が発生しない限り、4月末売りの有効性は高いと判断できる。

4月末売りの有効性を確かめるには、東証一部以外の市況も分析しなければならない。
そこで次からは、日経平均株価をはじめとする主要市場の市況を見ていこう。

日経平均株価

以下は、過去5年間における日経平均株価のデータ (4～5月の株価騰落率) をまとめたものである。

2021年の上昇率はマイナスとなったが、それ以外の年では4月中に数%ほど株価が上昇している。なかでも2020年4～5月については、新型コロナウイルス感染症の影響を受けながらも過去5年間では最大の上昇率を記録した。

TOPIX

次は、過去5年間におけるTOPIX (東証株価指数) のデータを紹介しよう。

時期によって数値にばらつきはあるものの、毎年4～5月におけるTOPIXの上昇率はプラスになっていることが多い。TOPIXは東証一部の全銘柄を対象とした指数であるため、この時期の東証一部はやはり株価が上昇しやすい状態にあると言えるだろう。

東証マザーズ指数

では、新興企業や成長企業を対象としたマザーズについては、4月末売りが有効と言えるのだろうか。次は過去5年間における、東証マザーズ指数の4月の上昇率を見ていこう。

2020年には大幅に上昇したものの、4月の東証マザーズ指数は下落するケース、またはほぼ横ばいのケースが多い。海外投資家の売買状況についても、同時期の売り越しがやや多い特徴をもっているため、東証一部とは傾向が大きく異なると言えるだろう。

NYダウ

最後に、アメリカの代表的な30銘柄の推移である「NYダウ」についても、毎年4月の動向を分析していく。

上記の通り、2017年以降は4月中の上昇が毎年続いており、特に2020年には大幅な価格上昇が見受けられた。過去10年まで遡っても上昇した年が多いことから、NYダウにおいても4月末売りは効果的であることが分かる。

今回紹介したように、東証一部やNYダウの関連銘柄は4月に株価上昇するケースが多い。
つまり、毎年4月は大企業の株価が上昇しやすい傾向にあるため、このデータを踏まえて売買戦略を見直してみてはいかがだろうか。

(提供:株式会社ZUU)