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2021年2月9日

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拡大するヘルスケア市場 ! テレワークでも使える健康管理ツール3選

拡大するヘルスケア市場 ! テレワークでも使える健康管理ツール3選
(写真=metamorworks / stock.adobe.com)

「コロナ太り」という言葉が2020年前半に流行した。それに呼応するようにITツールを駆使して筋肉をつけ身体を絞る人も増えてきた。実は数年前から「ヘルスケア産業は成長市場」といわれていたのだが、ITツールの進化とコロナ禍がこれに拍車をかけたようだ。

ヘルスケア市場が拡大している3つの理由

フィットネスジムの増加やサプリメント人気などに見られるように、ここ数年、ヘルスケア市場が拡大している。首相官邸の「戦略市場創造プラン (成長戦略2013) 」によれば、2013年には16兆円の市場規模であったのが2020年には26兆円に、2030年には37兆円規模になると予測されていた。日本の産業全体の7%程度を占めているといわれている、このヘルスケア市場の拡大には、次のような3つの要因が背景にあると見られる。

●デスクワーク増加に伴う運動不足

1つ目の要因として挙げられるのはデスクワークの増加に伴う運動不足だ。新型コロナウイルス感染症の拡大防止に伴い緊急事態宣言が発出されたときは、多くの企業が自粛を行い、テレワークに切り替えた。

通勤やランチに伴う移動がなくなった一方、多くの人が運動不足に陥り、「コロナ太り」で悩む人が増えた。コロナ以前からもインターネットの普及やAI・IoT技術の進展により人間が身体を動かして作業する業務が減り、デスクワーク中心になっていたことも関係しているだろう。こういったことから、現役世代にとっては運動不足の解消が健康維持の重要な課題となっている。

●高齢化による健康への関心の高まり

2017年に内閣府が全国の55歳以上の男女3,000人に行った「高齢者の健康に対する調査結果」によれば、日頃の健康活動について「特に心がけていることはない」が9.3%であったのに対し、何らかの健康活動を意識しているという回答が90.7%に上った。

特に上位に挙がったのが食事と睡眠、健康管理と運動である。栄養バランスの取れた食事や定期的な健康診断、十分な睡眠を意識している人が半数以上を占め、散歩やスポーツを意識している人も5割近くいる結果となっている。医療に甘えず自分で健康的でいようとする高齢者が多いことが窺える。

●日本の医療費の拡大

2016年に内閣府が発表した少子高齢化・社会保障に関する資料では、日本の医療費は年々増加していることが示されている。1970年には2.1兆円程度しかなかった医療費が、1980年前後から急激に増大し、2000年には26兆円に、2016年には予算ベースで37.9兆円にも膨れ上がっている。また、2025年には54兆円に達すると予測されている。

今後少子高齢化が進んでいくことを考えると、この増加が減少に転じることは難しいであろう。また、医療制度の限界から国の医療に頼れないこともあるかもしれない。こういった背景から、多くの人が日頃から自分の健康維持や増進を意識しているものと思われる。

テレワークでも使える健康管理ツール3選

一人一人が健康を意識するようになった昨今、スマートフォンのアプリやクラウドサービスなどITの進化も相まって、最近はヘルスケアのための便利なツールがいろいろと登場している。ここでは特に注目したい健康管理ツールを3つ取り上げる。テレワークで運動不足になっている人の役に立つかもしれない。

●ウェアラブル端末

最初に紹介するのは「ウェアラブル端末」だ。ウェアラブルとは「身に着けられる」という意味で、腕や首、衣服に簡単に装着できるIT機器をいう。運動中や作業中も片手をふさぐことがなく、肌身に着けていてもストレスがないよう設計されているため、運動中や就寝中に装着した状態で歩数や心拍数などの生体情報を管理できる。

iPhone対応のAppleウォッチが最近特に人気だが、アメリカのフィットネス企業が開発したFitbit (フィットビット) も注目を集めている。

●健康管理アプリ

次に紹介したいのが「健康管理アプリ」だ。今や誰もが持つスマートフォンにアプリを入れればすぐに健康管理を行うことができる。最新のAIで体重や歩数、睡眠時間を記録するだけでなく自分に合った美容・健康メニューを提案してくれる「FiNC」のほか、食事を撮影するだけでAIがカロリーや栄養分析を行ってくれる「カロミル」も人気を集めている。

●遠隔治療

最後に「遠隔治療」について紹介する。遠隔治療とはインターネットで医師と患者をつなぎ、ビデオチャットなどを利用して診察を行うものだ。対面の治療と組み合わせて行うことが多い。

オンラインでできるのは、予約・診察・決済・処方となる。当初は僻地や離島など適切な医療を受けるのが難しい地域に限定されていたが、最近は国の規制緩和やスマートフォン・タブレットなどのITツールの進化、そして新型コロナウイルス感染症に伴う非接触型のコミュニケーションの推奨により広がりが期待されている。

具体的なサービスとしては、スマートフォン一つで処方箋や薬を受け取れるアプリ「ポケットドクター」や4,000以上の医療機関で利用されている「curon」が注目されている。

IT活用により個人に合わせた健康管理が進む

コロナ禍でテレワークが急増したことにより、オンラインヨガやフィットネス、YouTubeによる宅トレが人気を博している。コロナ禍が終息してもこの傾向は続くだろう。さまざまなITやツールなどの環境が整いつつある今、自分の体を変えるのは環境ではなくやる気次第の時代になったのかもしれない。

(提供:株式会社ZUU)

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