円定期預金特別金利キャンペーン 円定期預金特別金利キャンペーン

  • 上記キャンペーン金利は、当初お預入れ期間のみの適用となります。
  • 満期時「自動継続」の場合、初回満期日以降の利息は満期日 (継続日) 当日の同一期間の当社所定の円定期預金金利 (通常金利) が適用されます。
  • 2024年10月31日 (木) 現在の当社の通常金利は円1ヶ月定期預金・円6ヶ月定期預金ともに、年0.15% (税引後 年0.119%) です。
  • 最新の通常金利は、金利一覧または大和証券の本・支店・営業所にてご確認ください。
対象となるお客さまについての画像 対象となるお客さまについての画像
キャンペーン期間 2024年11月1日 (金) ~2024年12月30日 (月)
預入金額 3,000万円以上1億円以下
(本キャンペーンでのお預入れは、お一人さま1回限り)
対象資金 新規資金※にて、3,000万円以上1億円以下
  • 新規資金とは…2024年10月1日 (火) 以降のご入金額からご出金額を差引いた金額となります。
    (例) 11月6日 (水) に1億円ご入金され、11月15日 (金) に5,000万円ご出金された場合、新規資金は5,000万円となり、3,000万円~5,000万円の範囲内でお預入れいただけます。
  • ご入金額・ご出金額は、大和証券口座と大和ネクスト銀行口座を一体として計算します。
  • 大和証券口座と大和ネクスト銀行口座間の資金の移動は、ご入金額・ご出金額にはカウントされません。
キャンペーン適用金利 円1ヶ月定期預金 年3.00% (税引後年2.390%)
円6ヶ月定期預金 年0.70% (税引後年0.557%)
お取扱窓口 大和証券の本・支店・営業所でお申し込みください。
  • インターネットおよびコンタクトセンターでは受け付けておりません。
その他ご留意事項
  • 本キャンペーンは延長する場合がございます。
  • 本キャンペーンと同時期に当社および大和証券が実施する他の定期預金金利優遇キャンペーン等をご利用の場合、本キャンペーンをご利用いただけないことがございます。
  • 本キャンペーン中に口座解約の手続きをされて新たに口座を開設した場合、本キャンペーンの対象とはなりません。
  • ②のお客さまにご紹介いただきましたお客さまは、②のお客さまが口座開設情報およびご入金情報 (3,000万円以上のご入金であること) を共有することに同意いただく必要があります (②のお客さまによる本キャンペーン預入れ可否判断のため) 。
  • 本キャンペーンのお申し込みには、事前にお客さまからのお申し出が必要です。
  • 本キャンペーンご利用のご資金は、当社および大和証券が実施する金利優遇サービスとの併用はできません。
  • 大和証券グループの役職員とその扶養家族、ならびに登録金融機関の金融商品仲介口座をご利用のお客さまは対象外です。
  • 詳細は大和証券のお取扱窓口までお問い合わせください。

お申込方法

本キャンペーンのお申し込みには、「ダイワ・コンサルティング」コースの口座が必要となります。

(大和証券のウェブサイトに移動します)

円定期預金に関するご注意事項

大和証券は、大和ネクスト銀行を所属銀行とする銀行代理業者として、「預金の受入れ」および「内国為替取引」を内容とする契約の締結の媒介を行ないます。

  • 円普通預金および円定期預金は預金保険の対象であり、同保険の範囲内で保護されます。
  • 円定期預金の初回満期日以降の利息は、「自動解約」の場合は大和ネクスト銀行の円普通預金金利により、「自動継続」の場合は満期日 (継続日) 当日の同一期間の大和ネクスト銀行所定の円定期預金金利によります。
  • 円定期預金は原則として中途解約できません。やむを得ず中途解約する場合、利息は大和ネクスト銀行所定の中途解約利率で計算します。大和証券の本・支店を通じて中途解約する場合は、書面を提出いただくなど所定の手続きが必要です。書面提出による中途解約日は書面受入の翌営業日以降となりますのでご注意ください。なお、中途解約の場合においても一部解約はできません。
  • 現金でのお預入れ、払戻しは取扱っておりません。大和ネクスト銀行への送金 (振込) に際しては、お取扱い金融機関所定の振込手数料がかかります。また、大和証券の総合取引口座へご入金いただくと、翌営業日に大和ネクスト銀行円普通預金口座へスウィープ (自動振替) されます。
  • 商品に関する詳細は商品概要説明書をご覧ください。

大和ネクスト銀行の便利なサービス

大和ネクスト銀行では、お得なキャンペーンの他にもお客さまの資産形成をサポートするラインナップや、資金づくり・資産形成にお役立ていただける様々なサービスをご用意しています。

  • 一部金融機関については無料対象となる回数に制限を設けています。